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日経平均株価の推移にドル円の動きを重ねると、両者の連動性の高さが見て取れます。しかし4月になると日経平均株価は為替の動向にお構いなしに買い上げられていったようです。それが5月下旬から急速に修正されていったのですが、この図から見ると、どうもその修正のほぼ終了して、再び為替に連動するノーマルな状態に復帰する局面に差し掛かっているようです。
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本文中で使用しているデータやグラフ類は主に次の各社の公表しているものにお世話になっております。経済産業省、内閣府、日本銀行、東京証券取引所、CME GROUP、CBOE,CNN MONEY、MSN MONEY、Bloomberg,アット・ニフティ・ファイナンス、Yahoo！ファイナンス、日本経済新聞社、東洋経済新報社、サーチナ、ゴールデン・チャート、外為どっとコム
日頃、日経平均株価の説明変数として為替の動きに注目していますが、ご参考までに最近の動きを見ると次のようになっています。
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ご参考までに。
東日本大震災以降昨日までのドル建て日経平均株価と、ドル円及びユーロ円の動きを対照させたものです。昨日の大幅なユーロ高ドル安の動きの日経平均株価へのインパクトに注目しています
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築地市場の初セリで大間産のクロマグロが1キロ70万円、一匹で1億5千万円を上回る価格で競り落とされたことが話題になっています。落札した「喜代村」が運営する「すしざんまい」では、一貫2-3万円の原価となるマグロにぎりを128円で提供したとか。
常識では考えにくい高値落札の理由をうんぬんするつもりはありませんが、何か経済の基調が大きく変化しようとする前兆のように感じられました。たとえは不適切かもしれませんが、大地震の前の地震雲のようなイメージです。
果たしてバブルの時代は来るのか？
実は、個人的には可能性があると考えているのですが、今日はその議論は避けて、過去のバブルと株価について考えてみたいと思います。
私は日経平均株価などの株価指標の動きがダウ平均株価と為替(特にドル円、ユーロ円）によってほぼ決まると考えています。ドル建て日経平均株価とダウ平均株価の高い連動性をみれば、このように単純に考えるのが現実的であることがわかります。
しかしながら、より長いスパンで見ると決してそうではないことは明らかです。ダウ平均株価と為替だけで日本の株価指標が説明できる時期はこの10年余りのことにすぎません。
言うまでもないでしょうが、バブルの形成とその崩壊が株価指標に重大な影響を及ぼしています。ダウ平均株価や為替の動きとは全く関係のない推移が鮮明です。
では、なぜここ十数年はダウ平均株価と為替に対する連動性が鮮明なのか？ 要因を明確に特定することはできませんが、（１）バブルという国内要因の消滅、(2)経済のグローバル化の進展と国内製造業の衰退、(3)経済のサービス化の加速などがあげられます。就業者の動態にその動きが示唆されています。
参考までに、ダウ平均株価と英国株価（FTSE)の動きを見ると、両者の連動性が非常に長期にわたって高いことが鮮明です、同時に、日本におけるバブルのインパクトがいかに大きなものであったも実感できます。
では、日本において再びバブルが形成される可能性はあるのか？
明確な答えがあれば苦労はないのですが、東日本大震災をきっかけとした日本のインフラに関する抜本的な見直しが、円高の修正や積極的な金融緩和政策の継続と重なって、株式市場が大きく押し上げられる可能性が高いと考えています。
となると、国内に根を下ろした強力な製造業、インフラの再構築に関連する伝統的な産業分野を含む内需型などに焦点が当たりそうです。
一方、国内から抜け出して積極的にグローバル化を模索する企業群、経済のサービス化に伴って人気化している企業群、とくに競争が激しく、生き残りの可能性も危ぶまれるネット関連企業群などには十分に警戒する必要がありそうです。
以上は「大間のクロマグロ」から連想した私の勝手な思い付きですので、気楽に聞き流していただければと存じます。
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リーマンショック後に日米の株式指標がボトムを付けた2009年春からの日経平均株価の動きを見るとこのようになっています。
日経平均株価の停滞には様々な要因が指摘されています。その多くは、日本経済の構造的な問題です。しかし、日経平均株価をドル建てにして、ダウ平均株価の動きと比較すると、両者の差が小さいことに驚かされます。東日本大震災前にはドル建て日経平均株価のパフォーマンスがダウ平均株価を上回る局面が長かったようです。
東日本大震災の後は日米の格差が拡大したのですが、最も大きい要因はユーロ安(円高）。
この動きを見る限り、日経平均株価の動きはダウ平均株価と為替でほぼ決まると見てよさそうです。
ただし、もう少し長期に見ると様子が異なるのですが、それについては別の機会にお話ししたいと思います。
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ドル建て日経平均株価とダウ平均株価を比べると、両者のかい離幅が僅かづつではありますが縮小を続けています。
乖離の縮小の背景にあるのはユーロ高円安に伴う日経平均株価の底上げ効果。
ところが対ドル、対円でのユーロ高の動きに変化が見えています。
今後、日経平均株価が好調な上昇を維持できるかどうかは2つのポイントに絞られてきそうな様子です。一つはダウ平均株価が上昇を維持すること。もう一つは対ドル円安の継続。
ダウ平均株価については、先週金曜日に雇用統計に対する反応が比較的に限定的であったことが多少気になります。13日のFOMCについても、QE3に対する期待が薄れつつあることも気になるところです。
となると、対ドル円安が継続するかどうかが非常に重要だということになりそうです。
蛇足ですが、今日のダウ先物価格は無難な動きになっています。
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日経平均株価は9,550円の近辺でスタートしています。
ダウ先物価格がわずかながら軟調気味なスタートとなり、日経平均株価も多少下に振れそうな気配があります。
正直なところ、日経平均株価の最近の回復は私の個人的な想定を上回る状況が続いています。したがって、なんとなく高値感が念頭にあって、いつ反落があってもおかしくないという気分なのですが、円安への振れという基調に変化がない限りは感情に流されないようにしようと言い聞かせています。
ユーロ円の60分足はこのようになっています。
ユーロ円を日足で見ると、円安への推移が一段と鮮明です。
1月21日に「ユーロ高円安をどう見る？ 」という記事でコメントしましたが、ユーロ円の基調が日経平均株価の動向に大きく影響する状況が続くと考えています。
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日経平均株価の好調な上昇が目立ちます。先週1週間のダウ平均株価は1.16%の上昇。一方、日経平均株価は4.88%の急騰です。2月15日に日銀による追加的な金融緩和措置が大きく影響しています。
しかし、すでに1月の半ばからに日経平均株価の好調な動きが続いています。円安に振れた為替がその背景にあることは1月28日に「好調な日経平均株価は持続するか？」という記事でご報告しました。
その後好調な株価が持続しているわけですが、記事の中で用いたグラフ類を更新しておこうと思います。
まずリーマンショック後の日米株価の動き。日経平均株価の低迷が鮮明です。
次に、ドル建て日経平均株価をダウ平均株価と比べたものです。両者の動きはかなり一致しています。つまり、ドル円の円高への振れがいかに大きく影響したかを示しています。
昨年は再び乖離が拡大しました。春は東日本大震災、秋はユーロ安円高が背景になっています。ユーロ円と日経平均株価の動きは次のようになっています。
ということで、日経平均株価はドル円で頭を抑えられ、さらにユーロ円に叩かれるというダブルパンチを受けたわけです。
別の言い方をすると、日経平均株価はドル円、ユーロ円の方向転換という上昇の2段ロケットを持っているということです。
そして、現在は円が対ドル、対ユーロともに円安方向に振れていることが、好調な日経平均株価の背景になっていると考えています。今後の為替の動きには予断を許さないのですが、米国の経済指標に強めのものが多く、QE3の実施には疑問符が付く状況である上に、20日のユーロ圏財務相会合でギリシャへの追加支援が承認されそうな様子ですから、円安が日経平均株価を下支えする展開が続きそうです。
もう少し詳細なコメントは「好調な日経平均株価は持続するか？」をご参照ください。
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昨日の日経平均株価は98.07円、1.10%と大きく上昇しました。
ダウ平均株価が0.26%と小幅ながら堅調に上昇したことに加えて、大きくユーロ高円安に振れた為替が、ザラバでも一段と円安方向に動いたことがマーケットを押し上げたと見ています。
そこで、ユーロ円の動きが日経平均株価にどのような影響を与えたのかについて考えてみたいと思います。
まず、リーマンショック後のドル建て日経平均株価とダウ平均株価の動きから。
両者は驚くほど似た動きを見せています。ドル円とダウ平均株価の動きが日経平均株価の動きを決めてきたと言えそうです。しかし、昨年になって春に大きく乖離が拡がり、秋に入って再び拡がっています。その動きを拡大してみると次のようになっています。
春の乖離拡大の背景は、言うまでもなく、東日本大震災です。それでは秋の乖離拡大は？
ギリシャをはじめとする欧州の動揺であると見ています。日米の金融政策の差もあるのでしょうが、日経平均株価はユーロ円の動きに大きく上値を抑えられました。
最近は、ユーロ高円安がマーケットを押し上げる傾向が目に付きますが、今後も ユーロ円から目が離せません。もし、ギリシャの雇用や年金改革の動きが進展を見せ、財政支援が固まって、一段とユーロ高円安が進めば、日経平均株価の上昇率がダウ平均株価を上回る可能性があります。
もちろん、逆のケースも念頭に置いておかねばなりませんが・・・・・
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先週の日経平均株価はわずかですが上昇基調を維持しました。過去3週間の日経平均株価は、1.31%、3.13%、0.85%と連続して上げています。しかも、ダウ平均株価の変動率、0.50%、2.40%、-0.47%を3週間連続して上回っています。
このような展開は今後も持続するのでしょうか？
まず、ドル建てに換算した日経平均株価をダウ平均株価と比較してみます。
両者は基調としては高い連動性を維持しています。しかし、昨年は乖離が拡大しました。前半は東日本大震災、後半は欧州債務問題を背景とするユーロ安円高が重要な理由であったと見られます。
図が示唆するとおり、ユーロ安円高の基調が転換するようなことがあれば、日経平均株価は急速にダウ平均株価に接近していくと思われます。つまり、日経平均株価の上昇率がダウ平均株価を上回る展開が持続する可能性があるということです。
ではユーロ円とドル円の最近の動きを見てみたいと思います。
実際にユーロ安円高の動きに転換の兆しが見えます。果たして今後の欧州情勢がどのように推移するか、正直なところ鮮明に見通すことは難しいと思います。しかし、少なくとも、為替市場では楽観的な見方が 増えてきているようです。
ではドル円はどうか？
FOMCが超低金利のスタンスを2014年後半まで継続すると発表したことで、ドル安円高に振れました。しかし、その動きは驚くほど小さかったというのが正直な印象です。そのドル円と米国長期金利の動きを重ねてみると次のようになっています。
ここから読み取れることは、米国長期金利には一段の下げ余地が大きくないだろうということです。となれば、ドル円が一段の円高に振れる可能性も小さいだろうということになります。
となれば、日経平均株価の重石になるドル安円高への動きは、あるとしても比較的に小さなものにとどまります。そして、ダウ平均株価に対して出遅れの元凶となったユーロ安円高の基調の転換がより鮮明になれば、日経平均株価にとってかなり好ましい環境が期待できそうです。
もちろん、ダウ平均株価が大幅な下落に転じれば、日経平均株価がたとえダウ平均株価のパフォーマンスを上回ったとしても、絶対値では下落する可能性があります。
ではダウ平均株価の今後の展開は？
雇用指標を念頭に警戒的なスタンスをとるFOMCの金融政策のスタンスが下支えになって、堅調な推移を期待しています。大統領選挙の年でもあります。もしQE3があれば、すでに述べたとおり、ドル円の円高への振れが限定的である可能性があることから、日経平均株価にとっては為替のマイナス効果よりも、ダウ平均株価の上昇による底上げ効果のほうが大きいのではと期待しています。
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