注目銘柄フォローアップ ： 王将フードサービス（9936）

春研一です。

1月に久しぶりに「これは！！」と思って推奨した王将フードサービス（9936）。順調に10％以上上昇しています。もちろん、市場自体が強いのでその程度上昇した銘柄は多いと思いますが。

http://kakashi490123.cocolog-nifty.com/macrowave/2012/01/9936-a038.html

ただし、市場がこれだけ上昇すると、市場の下落リスクを無視するわけには行きません。そこで、同社株は比較的市場の影響を受けにくいと思いますので、改めて現況をフォローアップしておきたいと思います。

前回の推奨背景は、低価格外食ブームの反動減が峠を越え、月次のマイナス幅が縮小し、プラス転換の可能性が出てきたこと。
それによって増益転換すれば、7.1倍のPERが10倍程度に変わる可能性がある。
ということでした。

まず、月次の近況です。

ピークで20％を超えていた同社の既存店前年同月比は、2011年2月には10.2％減まで落ち込みましたが、この2月には3.6％増まで回復しています。この3.6％増というのはもちろん良く見えすぎで、うるう年で1日多い分も貢献しています。そうはいっても実質的にもプラスの可能性は高いものですから、業績も浮上してくるでしょう。

また、ブーム時もそうでしたが、テレビ放映の影響が大きいのも外食の月次の特徴です。もちろん、顧客に本当に支持されているわけではなく単発で放映されてそれで終わりでは意味がありません。

そこで、テレビ放映件数の6ヵ月移動平均をとり、既存店月次の前年同期比と比較してみました。

実にきれいに一致していることがわかります。おそらく、ブームで放映が相次ぎ、視聴者に飽きられ、放映件数が大きく落ち込みました。しかし、やはり消費者に支持されていますので、久しぶりに放映件数が増えてきたということでしょう。

このような背景もあって当面の月次は好調な推移が見込めますので、あわてて売らず、じっくりと持って幅を狙いたい株です。

業績も一時期は営業二ケタ減益でしたが、第3四半期には1.5％減益まで縮小しています。月次から見た第3四半期の全社売上高は4.0％増でしたが、第4四半期の1-2月の平均は5.6％ですから、第4四半期は増益転換の可能性が高いと思われます。

現時点のPERは7.8倍と1月より上昇しましたが、増益転換によって最低でも9倍、場合によっては10倍の評価となってもおかしくはありません。

月次データは業績の先行指標です。そのため、月次が読めれば決算が出て失敗することが少なくなります。それにもかかわらず、月次を真剣に分析している人が少ないので、月次を分析すると儲けやすくなります。

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注目銘柄：王将フードサービス（9936） ： 春 研一

　春研一です。

　ずいぶんとご無沙汰してしまいましたが、「これは！！」と思える銘柄がありましたのでご報告させていただきます。それは、王将フードサービス（9936）です。

　2009年から2010年にかけて低価格外食ブームに沸き、一時は既存店月次が前年同月比20％増となった同社ですが、その反動でこの2年間減益が続いてきましたが、ようやく増益転換の可能性が高まってきました。

　これまでは減益傾向でしたからPERも7.1倍と低迷していますが、市場が増益転換を感じ始めれば、10倍程度のPERでの評価もそう先ではないことでしょう。

　まず、既存店伸び率ですが、2011年12月には0.9％減までマイナス幅が縮小しています。この結果、直営全店売上高も第2四半期（2011年7-9月）の3.1％増が、第3四半期（2011年10-12月）には4.0％増まで高まってきました。

　第2四半期の業績は2.9％増収、5.3％営業減益でしたが、第3四半期にはさらに増収率が1％近く高まることから、ひょっとすると営業増益に転換することもあります。もちろん、第3四半期までの累計は依然減益でしょうが、第3四半期だけでも増益に転じると、見方が大きく変わる可能性があります。

　第3四半期決算が1月31日に発表された後、2月半ばには1月の月次が発表されます。去年の水準を考慮すると、既存店の月次が1月にはプラス転換する可能性も考えられます。このところの株価は、底値で横ばっていますので、この二つの材料によって刺激を受けることは十分考えられます。

　しかも、去年の2月、3月の月次水準は極めて低く、第4四半期の利益水準も低くなっていますので、先行きはさらに明るくなります。

　また、下の図からもわかりますように、同社の株価は月次伸び率とほぼ連動です。

　リスクが限定的で、高いリターンが期待できる数少なくない銘柄の一つではないでしょうか。

　なお、より詳細に関しては、同社の分析レポートを作成していますので、こちらからご覧ください。

　　　　　　　　http://cherry100.mods.jp/ra/s/435

　また、12月の月次に関してはこちらで解説しています。

　　　　　　　　http://cherry100.blog108.fc2.com/blog-entry-569.html

このように月次データが読めると、実に簡単に出てくる決算が読めます。つい最近もトリドール（3397）ではずばりと読み切っています。

　　　　　　　　http://ameblo.jp/halariga/entry-11128239374.html

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震災復興関連資材の需給状況

　一向に目立った展開が見えない震災復興ですが、少し詳細にチェックすると動きが出ています。

　まずセメント。出荷在庫バランスは次のようになっています。

　震災復興関連の中では基調の強さが目立っています。太平洋セメントの株価を見ると、低位株であり目立たないのですが、9月8日を底に現在まで約33%強上げてきています。

　次にH形鋼。震災直後に復興期待から大きく在庫を積み上げた反動から需給は徐々に好転してはいるのですが、出荷の停滞が依然として続いているように見えます。

　東京製鐵はH形鋼の他、鋼板の停滞もあって、株価の軟調さが目立ちます。

　H形鋼に比べて決して大きな差があるわけではないのですが、小形棒鋼は比較的に安定した改善が続いているように見えます。特に出荷の基調がH形鋼に比べると強めに推移しています。

　小形棒鋼を主力にする東京鉄鋼は直近の底値となった10月から1月4日の274円まで4割弱の上昇になっています。

　いずれにしても、本格的な復興需要はこれから出てくるわけですし、建設サイクルという長期の景気循環を担う主要品目ですから、今後の展開が楽しみにしたいと思っています。

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ベータ値

　日頃、米国マーケットの動向や為替の動向を見ながら日経平均株価の方向を探ることを一生懸命にやっているのですが、それには重要な理由があります。ベータ値の高い銘柄が多いのです。

　ベータ値とは「市場感応度」とも呼ばれ、マーケットの動きに連動して、個別の銘柄がどの程度上下するかを示すものです。ベータ値が2であるということは、日経平均株価などの株価指数が1%上昇すると、その銘柄は2%上昇することを意味しています。このような場合は、個別銘柄の分析に時間をかけてもほとんど意味がありません。マーケットがどう動くかがほとんどすべてと言えそうです。

　それでは、ベータ値の高い銘柄の中で主なものを見てみたいと思います。過去3年間の動きから推計した1月23日時点のものです。

コード　銘柄名　　　　　ベータ値　

8201　ラオックス　　　　　4.42

4321　ケネディクス　　　　3.58

3793　ドリコム　　　　　　　3.01

2385　総医研HD　　　　　2.70

7829　サマンサJP　　　　2.56

6962　大真空　　　　　　　2.49

8840　大京　　　　　　　　2.41

3788　GMOクラウド　　　2.32

4565　そーせい　　　　　2.29

一方で、ベータ値が低いか、あるいはマイナスの銘柄もあります。マーケットに連動していないため、個別銘柄を深く分析することが比較的に大切だろうと思われます。また、マーケットの下落局面で強さを発揮するディフェンシブな特性があることが魅力です。　　　　

コード　銘柄名　　　　　ベータ値

1813　不動テトラ　　　　　-0.89

4406　新日本理化　　　　-0.87

3167　TOKAI　　　　　　　-0.47

2229　カルビー　　　　　　-0.44

4555　沢井製薬　　　　　-0.24

2698　キャンドゥ　　　　　-0.17

9543　静岡ガス　　　　　-0.16

9533　東邦ガス　　　　　-0.15

3606　レナウン　　　　　-0.15

1414　ショーボンド　　　-0.15　

2413　エムスリー　　　-0.14

1712　ダイセキ環境S　-0.14

4571　ナノキャリア　　　-0.07

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イーストマン・コダック社に見る「選択と集中」のリスク

　先ほど、イーストマン・コダックが連邦破産法第11条の適用を申請したというニュースが流れました。

　一昔前まで世界中で圧倒的なブランド力を謳歌していたコダックの凋落に時代の移り変わりをしみじみと感じさせるニュースです。

　興味深いのは凋落の背景。1月17日に日経新聞で指摘していたのですが、90年代にコダック社が採用した「選択と集中」戦略が最も重要な凋落の要因に一つになったということです。

　利益貢献度が最も大きいフィルム事業に経営資源を集中し、採算性の低い事業を次々と切り離したのです。

　その際に、イーストマン・ケミカルなど将来の成長を担う可能性のある部門も切り離してしまいました。そのため、液晶用光学フィルムなど現在の花形分野に参入できなかったことが130年余りの歴史を持つ映像機器大手を破たんに追い込みました。

　「選択と集中」という投資家に受けの良い経営戦略のリスクについて改めて認識した次第です。

　蛇足ですが、ITバブルの時代に、日本板硝子が光通信関連製品部門の利益を大きく増やしていたころ、外資系の機関投資家から「なぜ低採算で成長性の低い板ガラス事業をやめて、高収益で高採算の光通信関連に経営資源を集中しないのか？」とやりこめられていました。経営陣からは説得性のある反論はなかったと記憶しています。

　しかし、もし経営陣がその機関投資家の提言を受け入れてそのまま実行に移していれば、今はおそらく消滅していたのではと思います。

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